それぞれの項目について、以下で詳しく解説していきます。
リワークの詳しい概要については、こちらの記事で詳しく解説しています。参考にご覧ください。

一方、就労移行支援は、障害者総合支援法にもとづく障害福祉サービスのため、原則1割負担です。ただし、所得に応じて月額の限度額が無料～3万7,200円と定められています。就労移行支援の利用料金については、以下の記事で詳しく解説していますのでご覧ください。

※関連記事：『就労移行支援の利用料金』

リワークは職場復帰を目的とした支援のため、「職場復帰を目指している休職中の人」が向いているといえます。提供されるプログラムも職場復帰に特化しているため、すでに退職した人や、休職中であっても転職を目指している人などは、就労移行支援がおすすめです。

就労移行支援に向いているのは、「はたらいていない求職中の人」や「休職中で転職を考えている人」などが当てはまります。また、自身のもつ障害や難病の特性と折り合いをつけながら、はたらくスキルを身につけたい人にもおすすめです。

※関連記事：『長期休職中の方に必要なリワークとは？取り組み内容やリワークの効果について解説』

インターネットで調べる際は、「リワーク施設　〇〇市」などのキーワードで検索します。

また、「日本うつ病リワーク協会」のサイトでは都道府県別に医療リワークの施設を検索できます。

障害者職業センターでのリワークを検討している場合、高齢・障害・求職者雇用支援機構の公式サイト内「地域障害者職業センター」で全国の施設が確認できます。

主治医や医療機関に相談すると、自身の症状や状況に適したリワーク施設を紹介してもらえる可能性があります。

お住まいの市区町村の福祉担当窓口では、リワーク施設に関する情報を提供してもらえます。

気になる施設が見つかったら、実際に足を運んで雰囲気やプログラム内容、スタッフの対応などを確認することをおすすめします。

リワークは、病状が安定期を迎え、復職を見据えられる状態でなければ利用できません。そのため、まずはかかりつけ医や専門医に相談し、リワークを利用できるか健康状態を確認してもらいます。実施施設は医師が紹介してくれる場合もありますが、なるべく見学や体験を利用し、複数の施設を比較検討すると良いでしょう。施設の雰囲気やスタッフの対応などを確認して、自分に合うかどうか確認してから利用手続きをおこないます。

実施しているプログラムや支援内容は、施設によって異なります。事前に支援スタッフと面談をおこない、自身の状況を伝えると同時に、プログラム内容が自分にあっているか確認しましょう。また、疑問や不安があれば積極的に質問し、その場で解消することをおすすめします。復職に向けた課題を整理し、支援計画を作成すれば正式なプログラムのスタートです。

リワークと就労移行支援の違いについて解説しました。どちらも就労を支援する点は同じですが、その目的や支援内容、利用できる施設などが異なる別々のサービスです。そのため、どちらのサービスを利用するのが適切かどうかは、2つのサービスについて理解した上で自身の状況を鑑みて判断することが大切です。

就労移行支援事業所「ミラトレ」では、障害の特性と折り合いながら長くはたらくための支援をおこなっています。事業所によっては、就労移行プログラムや定着支援プログラムだけでなく、リワークプログラムも実施しています。就労移行支援とリワークのどちらを利用すべきか判断に迷う場合は、ミラトレにて相談を受け付けています。気軽にお問い合わせください。