適応障害によって「会社に行くのが怖い」と感じると、退職が頭に浮かぶこともあるでしょう。心身が不調のときは思考力が低下して、決断を急ぎがちです。しかし、のちのち後悔しないためにも、周囲に協力を求めながらじっくり検討しましょう。退職を決断する前に、次の4つのことを実行してみてください。

まずは、家族に仕事の悩みを打ち明けましょう。家族の意見を聞くことで、より広い視野で仕事や健康について考えられるかもしれません。仕事を続けるかどうかは本人の意志が最優先ですが、退職は人生における大きな決断であり、本人だけでなく家族にも影響を与えるものです。一人で抱え込まず、家族に相談することをおすすめします。

適応障害の背景に発達障害が隠れていたり、自分では適応障害だと思っていても別の疾患だったりする可能性があります。セルフチェックで判断せず医師の診断を受けましょう。医師が健康状態を見極めながら、選択すべき勤務形態について助言してくれる場合もあります。

また、会社に業務調整の相談をする際、診断書があると上司の理解を得やすくなる場合があるため、必要に応じて診断書の作成を依頼しましょう。産業医がいる会社であれば、面談の依頼をおすすめします。産業医からの助言・指導が、業務内容や職場環境の改善につながることがあるでしょう。

適応障害は、ストレスの原因から離れることで改善します。ストレス因が人間関係の場合は部署異動、はたらきすぎの場合は業務量の調整といったように、根本的な問題解決が必要です。業務の調整について上司に相談してみましょう。問題解決に時間がかかるようであれば、一時的に時短勤務やテレワークなどの勤務形態が可能か相談してみるのも良いでしょう。

適応障害は、ストレスの原因から離れれば、6カ月以内の回復が見込まれる疾患です。休職や長期の有給休暇によってストレスの原因から離れると、ほとんどの場合において症状が改善します。「休職後、スムーズに復職できるか不安」という人には、復職に向けたリハビリテーション「リワークプログラム」の活用がおすすめです。しかし、ストレスの原因となっている状況に変化がなければ、復職後に適応障害が再発する可能性もあるでしょう。上司に相談しても業務内容や職場環境が変わらなければ、退職も視野に入れる必要があります。

※関連記事：『適応障害で仕事を続けるメリットデメリット』
※関連記事：『長期休職中の方に必要なリワークとは？取り組み内容やリワークの効果について解説』

考えた末に退職を決断したら、気持ちを切り替えて退職の準備を進めましょう。適応障害が原因の退職は決して甘えなどではなく、健康で自分らしい生活を送るために必要な手続きです。次のようなステップを踏んで、円満退職をめざしましょう。

適応障害を理由に退職する場合、必ずしも会社に診断書を提出する必要はありません。しかし、会社に診断書を提出すると、はたらくことが難しい状況であることを理解してもらいやすいため、スムーズに退職手続きを進められる可能性があります。診断書の作成には通常2週間程度の期間が必要なので、なるべく早めに依頼しましょう。

「家族に心配をかけたくない」と退職の意志を伝えそびれてしまうと、家族の気持ちを傷つける結果になりかねません。休養中も、次の一歩を踏み出すときにも、家族の支えが力になります。家族からの反対を恐れず、まずは退職の意志を伝えることが大切です。

民法の定めでは退職の申し出から2週間経てば会社を辞められることになっていますが、社会的には1カ月～3カ月前の申し出がマナーとされています。就業規則に退職手続きの記載がある場合は、会社が定める期日・方法に従いましょう。

退職すると社会保険を切り替える必要があります。会社の人事担当者に相談し、手続きの準備を進めましょう。

職場の社会保険を脱退する場合、退職日から5日以内に本人と被扶養者の健康保険証を会社に返却しなければなりません。保険は退職日まで適用されるため、有給休暇を消化する場合も退職日の後に返却します。ただし、返却のタイミングや方法は会社の定めに従うことが大切です。事前に会社の人事担当者に確認しましょう。

※参考：『全国健康保険協会 会社を退職するとき』
※参考：『日本年金機構 会社を退職したときの国民年金の手続き』

退職願は、書面で作成し直属の上司に手渡しする提出方法が望ましいとされています。しかし、心身の状態が安定せず退職願を手渡しできない場合、メールや郵送でも法的には問題ありません。しかし、いきなりメールや郵送するのではなく、事前に対面または電話などで事情を説明し、許可を得た上でおこなうと良いでしょう。

会社に退職願の規定がある場合を除き、書き方に定めはありませんが、退職理由と退職日、名前は忘れず記載しましょう。退職理由として適応障害にふれる必要はなく、「一身上の都合」や「健康上の理由」で問題ありません。職場の人に感謝の気持ちを伝えたいときは、挨拶文を作成するのも良いでしょう。

「退職願」と「退職の挨拶」の文例を紹介します。

退職後の金銭面に不安を感じる人もいるでしょう。受給対象となる支援制度があるか、事前に確認しておくことをおすすめします。

退職した人が再就職するまでの期間、生活を保障する手当です。受給には、「退職前1年以上、雇用保険に加入している」「現在、求職活動をおこなっている」などの条件があります。給付の期間や金額は保険の加入期間によって異なるため確認が必要です。適応障害のようにやむを得ない理由で退職した場合、「特定理由離職者」として受給期間が長くなる可能性があるため、詳しくは最寄りのハローワークに相談してみましょう。

※参考：『ハローワーク 基本手当について』

適応障害など精神疾患のある人を対象に、医療費の自己負担を軽減する制度です。入院費用は対象外ですが、通常3割負担の通院費用が1割に軽減されるほか、医療機関で受けるリワークプログラムも支援対象となります。自己負担の上限月額は、所得や症状の度合いによって異なるため、「自立支援医療の患者負担の基本的な枠組み」を参照してください。申請は、診断書や所得証明書などの必要書類を用意し、お住まいの地域の市役所福祉窓口でおこないます。

※参考：『厚生労働省 自立支援医療（精神通院医療）の概要』

給付対象者は、仕事以外の事由による病気やけがではたらけず、一定期間休職している健康保険加入者です。退職日からさかのぼって1年以上、健康保険に加入しており、すでに傷病手当金を受給している、もしくは受給条件を満たしている場合、退職後も給付される可能性があります。退職前に人事担当者や健康保険組合に問い合わせてみましょう。

適応障害が仕事による強いストレスの影響と判断された場合、労災保険が給付される可能性があります。詳しくは、最寄りの都道府県労働局または労働基準監督署に問い合わせてみましょう。労災保険相談ダイヤルでも労災保険に関する質問を受け付けています。

※参考：『厚生労働省 労災保険相談ダイヤル』

障害のある人に就労支援や経済的なサポートを提供するための制度です。適応障害単独では障害者手帳を取得できない場合もありますが、認定基準は自治体によって異なるため、お住まいの地域の市役所福祉窓口で相談してみましょう。なお再就職先に障害者手帳取得の旨を伝えるかどうかは、就職者本人の自由です。

障害年金とは、障害や病気によって仕事が制限された場合に給付される年金です。適応障害は障害年金給付の対象外ですが、2次障害としてうつ病などを発症している場合、障害年金を受給できる可能性があります。請求が可能かどうか医師に相談してみましょう。

障害の有無にかかわらず、世帯収入が国の定める最低生活費を下回る人を対象に、最低限の生活費を保障する制度です。衣食住に必要な費用や医療費、就職のために必要な訓練費、教育費などを支援し、自立を促します。給付条件は自治体によって異なるため、最寄りの福祉事務所に相談してみましょう。

※関連記事：『適応障害の人の仕事選びのポイントや長くはたらき続けるコツ』

適応障害で退職する人にとって気になる疑問を取り上げます。

A.民法では退職の申し出は2週間前までにおこなうよう定められていますが、会社と本人の合意があれば、即日退職は違法ではありません。深刻な症状によって就労不能であることを証明できるよう、会社に診断書を提出し、即日退職を申し出てみましょう。

A.適応障害による退職は自己都合退職ですが、「正当な理由のある自己都合により退職した者」として、「特定理由離職者」に認定される可能性があります。認定の判断はハローワークがおこなうため、まずは相談してみましょう。

※参考：『厚生労働省 特定受給資格者及び特定理由離職者の範囲と判断基準』

A.適応障害による退職も、雇用保険の給付対象です。Q.2の回答にある通り、特定理由離職者に認定されると、雇用保険の給付日数が手厚くなる場合があります。雇用保険には2カ月間の給付制限期間がありますが、特定理由離職者は7日間の待期期間が過ぎるとすぐに給付されます。

適応障害の原因はストレスといわれていますが、「どのようなストレスに、どのような反応をするか」は人によって異なります。適応障害を繰り返さないためには自己理解を深め、ストレス因や対処法を見つけることが大切です。治療や就職活動と並行してストレスコントロール法を習得することは、簡単ではないでしょう。「専門家のサポートを受けながらストレスコントロール法を身につけ、自分に合ったはたらき方を見つけたい」という方には、就労移行支援の利用をおすすめします。

就労移行支援事業所「ミラトレ」では、ストレスコントロール法をはじめとする健康管理法や、就職に必要なスキルを身につけるためのトレーニングをおこなっています。職場環境にスムーズに馴染めるよう、擬似就労などの実践的なトレーニングも実施。就職後も、仕事の悩みや不安を解消できるよう支援をおこなっています。事業所によっては、休職中のリハビリテーション「リワークプログラム」を実施し、復職をサポートしています。プログラム内容や支援内容について知りたい方は、気軽にお問い合わせください。